選考の終盤に、「リファレンスチェックにご協力いただけますか」と聞かれることがあります。初めてだと、誰に頼めばいいのか、今の職場に知られないか、気になりますよね。
リファレンスチェックは、本人が同意してから進む確認です。同意の前に確かめること、推薦者の選び方と頼み方、聞かれやすい質問を、順に確認しましょう。
リファレンスチェックとは、前の職場の人に働きぶりを聞くこと
リファレンスチェックは、採用する会社が、応募した人の前の職場の上司や同僚から、仕事ぶりや一緒に働いたときの様子を聞く確認です。答える人は、推薦者(リファレンス)と呼ばれます。電話やオンラインで話を聞く形もあれば、質問に書いて答えてもらう形もあり、進め方は会社によって違います。
面接で話した経験が、そばで見ていた人から見ても同じかどうか。採用する側は、そこを確かめたいわけです。だから、聞かれる中身は、職務経歴書や面接で話したことと重なります。
本人の同意の下で進めるのが前提
採用する会社が応募者の情報を集めるときの決まりは、職業安定法にあります。求人者が求職者の個人情報を集めるのは、業務の目的に必要な範囲の中で、目的を明らかにしたうえで、というのが原則です(本人の同意がある場合などは除く)。1
さらに、この法律にもとづく国の指針は、個人情報を集めるときは、本人から直接集めるか、本人の同意の下で本人以外の者から集めるなど、適法で公正な手段によるよう求めています。2前の職場の人に話を聞くリファレンスチェックは、この「本人以外の者から集める」場面に当たります。
指針は、同意を得るときの決まりも定めています。2
- 同意を求める事項を、本人が判断できるよう、できるだけ具体的に詳しく示すこと
- 必要な範囲を超えて情報を集めることへの同意を、選考の条件にしないこと
- 本人の自由な意思にもとづき、本人がはっきり示した同意であること
前の会社が、社内の記録にある個人データを採用先に渡すときも、個人情報保護法で、原則としてあらかじめ本人の同意が要ります。3
リファレンスチェックの流れ。聞く範囲を確かめてから同意する作成: 編集部 / 出典: ベンチャー・スピリット!編集部
同意する前に、応募先に次の点を確認しておきましょう(編集部の目安)。
- 誰に聞くのか:人数と、自分との関係(上司か、同僚か)。
- 何を聞くのか:質問の範囲。
- どの方法で聞くのか:電話、オンライン、書面など。
- 結果をどう使うのか:選考のどの段階で、どう判断に使うのか。
説明を聞いて、納得してから同意します。不安な点があれば、その場で尋ねてかまいません。
推薦者は、仕事を近くで見ていた人に頼む
推薦者に向いているのは、自分の仕事を近くで見ていた人です。前の職場の直属の上司や、一緒にプロジェクトを進めた同僚が候補になります。応募先が、上司を1人、同僚を1人のように指定することもあるので、指定があれば合わせましょう(編集部の目安)。
今の職場で働きながら転職活動をしているなら、今の上司に頼むのは難しいこともあります。その場合は、応募先に事情を伝え、前の職場の人に頼めないか相談します。誰に聞くのかを確かめずに同意すると、思わぬ相手に連絡がいくおそれもあります。
推薦者の名前や連絡先も、その人の個人情報です。応募先に伝える前に、本人に了承をもらっておきましょう。
推薦者への頼み方
頼むときは、相手が答えやすいように、次のことを伝えます(編集部の目安)。
- 応募先の会社と職種
- 誰から、いつごろ、どの方法で連絡が来るか
- かかる時間の目安と、聞かれそうなこと
- 難しければ断ってもかまわないこと
引き受けてもらえたら、職務経歴書の写しや、自分が担当した仕事の要点を共有しておくと、推薦者も思い出しやすくなります。在籍期間や役職などの事実が、職務経歴書と食い違わないようにするためでもあります。
聞かれやすい質問
質問の中身は会社によって違いますが、たとえば次のような内容です(説明用の作例)。
- 一緒に働いた期間と、本人との関係
- 本人が担当していた仕事と、その成果
- 仕事の進め方や、周りとのやりとり
- 強みと、これから伸ばすとよい点
- もう一度一緒に働きたいと思うか
どれも、職務経歴書と面接で話した内容と重なる質問です。推薦者と内容をすり合わせておけば、答えが大きくずれることはありません。ただ、推薦者に答えを頼んで用意してもらうのはやめましょう。推薦者は、自分の言葉で答える人です。
頼まれたときにやること
リファレンスチェックは、これまでの働き方を、そばにいた人の言葉で伝えてもらう機会です。頼む相手と伝えることを先に決めておけば、落ち着いて選考の最後まで進めます。
この記事は、2026年11月14日時点の職業安定法、国の指針、個人情報保護法をもとにしています。個別の事情での判断に迷うときは、応募先の人事や、ハローワークなどの相談窓口に尋ねてください。