仕事のあとに参考書を開いても、読んだだけで分かった気になって、問題を解くと答えに迷う。働きながら資格の勉強をしていると、理解できているかを確かめる相手がいないのが悩みです。そこで役に立つのが生成AIです。問題を出してもらったり、自分の説明を聞いてもらったりできます。
ただ、生成AIの答えは正しいとは限りません。問題を作ってもらう頼み方と、理解を確かめる聞き方、AIの答えを公式の教材で確かめる手順を順に確認しましょう。
生成AIは、問題を出す人と、説明を聞く相手に使う
資格の勉強で生成AIが向いているのは、2つの役目です。1つは、自分のノートの範囲から確認の問題を作ってもらう「問題を出す人」。もう1つは、自分の言葉で説明したことに、抜けや誤りがないかを指摘してもらう「説明を聞く相手」です(編集部の目安)。
いっぽう、生成AIに正解を決めてもらう使い方は向きません。デジタル庁のガイドブックも、生成AIが根拠のない、事実と異なる内容を返すことがあると注意を促します。1総務省と経済産業省のAI事業者ガイドラインも、AIを使う人に、出力の精度やリスクを理解したうえで使うよう求めています。2
法律や税制が出る試験では、とくに気をつけます。たとえばFP技能検定は、試験ごとに決められた法令基準日の時点で施行されている法令が基準です。3生成AIが説明する制度が、その基準日と同じ時点のものとは限りません。
自分のノートから、問題を作ってもらう
問題を作ってもらうときは、自分でまとめたノートの範囲を渡して、そこから出すように頼みます。範囲を決めないと、AIが試験の範囲の外から問題を作ったり、ノートと違う説明をしたりしやすくなります(編集部の目安)。
「正解を先に見せない」と「根拠がノートのどこにあるか」の2つを入れておくのがこつです。根拠の行を示してもらえば、AIがノートと違うことを言ったときに、すぐに気づけます。
理解を確かめる聞き方
問題に答えられても、理由まで説明できるとは限りません。理解を確かめるなら、次の3つの聞き方が使えます(編集部の目安)。
- 自分の言葉で説明して、抜けを指摘してもらう:「次の私の説明に、抜けている点や間違っている点があれば、箇条書きで指摘してください。直した文は書かないでください」
- 選択肢ごとに、なぜ違うかを自分で説明する:間違えた問題で、「私はこう考えて2を選びました。この考えのどこが違いますか」と聞く
- 仕事の場面に置きかえてもらう:「この制度が、会社の給与計算で関わる場面を1つ挙げてください」
1つ目で「直した文は書かないで」と頼むのは、AIの答えを写して終わらないためです。指摘を読んでから、自分で説明を書き直すと、理解がノートに残ります。
AIの答えは、公式の教材で確かめる
AIの説明や正解に、少しでも引っかかったら、公式の教材で確かめます。次の順で進めると、迷わずに済みます(編集部の目安)。
生成AIの答えを公式の教材で確かめる4つの手順作成: 編集部 / 出典: ベンチャー・スピリット!編集部
確かめる先は、試験の主催者が出しているテキストや試験範囲(シラバス)、試験要綱、法令です。IPAのように、主催者が過去問題を公開している試験もあります。4
AIの説明と公式の教材が違ったら、公式の教材を正しいものとします。ノートには「AIは〜と説明したが、公式は〜」と書き残しておきましょう。同じところで二度迷わずに済みますし、試験の直前に見返すと、ひっかけやすいところの一覧にもなります。
試験の問題を、AIに入れるときの注意
受けた試験の問題を思い出して、AIに解き直してもらうのは避けましょう。IPAは、CBT方式で行う試験について、試験問題を非公開とし、第三者に開示することも禁じています。5試験によって決まりは違うので、受験の前に規約を確かめておきます。
問題演習には、主催者が公開している過去問題や、市販の問題集を使います。また、会社の資料やお客さまの情報を、勉強の例としてAIに入れるのもやめておきましょう。入れてよい情報の線引きは、生成AIに入力してはいけない会社の情報で確認できます。
1日の中での使い方の例
働きながらなら、生成AIは「すきま時間の確認」に使い、公式の教材での確認は机に向かえる時間にまとめると続けやすくなります。たとえば、通勤の10分で前の日のノートから3問出してもらい、昼休みの5分で間違えた問題を1つ自分の言葉で説明して指摘をもらう。夜の20分で、引っかかったところを公式のテキストや法令で確かめてノートに残す、という流れです(編集部の目安)。
勉強に使う前に確認すること
生成AIは、夜遅くでも何度でも問題を出してくれる、根気のある練習相手です。正解を確かめる役目さえ公式の教材に任せておけば、働きながらの勉強の頼れる味方になります。まずは今日のノートから、3問だけ出してもらってみてください。
この記事は、デジタル庁のガイドブック、総務省と経済産業省のAI事業者ガイドライン、日本FP協会とIPAの案内(2026年11月16日に確認)をもとにしています。