新人研修の資料を生成AIで作る 到達目標から章立てを組む頼み方

4月の新人研修の準備、今年はあなたの担当。スライドも配る資料も確認テストも、ゼロから作るのは大変です。生成AIに手伝ってもらえたら、と考える人は多いはずです。

ただ、「新人研修の資料を作って」とだけ頼むと、どの会社でも使えそうな一般論の資料が返ってきます。研修のあとに新人が迷わず動けるようにするコツは、先に到達目標を決めて渡すことと、社内の事実を人が足すことの2つです。

先に決めるのは「研修のあと、何ができるようになるか」

研修の資料づくりで最初に決めたいのは、研修が終わったときに、新人が何を一人でできるようになっていればよいかです。これが到達目標です。

「経費精算を理解する」のような書き方より、「一人で出せる」のように、終わったあとに確かめられる形にするのがコツです。到達目標が決まれば、資料に入れることと入れないことの線が引けます。1回の研修なら、目標は3つまでに絞りましょう。

研修全体の時間割や、4月の組み方は、別の記事で確かめられます。

到達目標から、章立てを頼む

Google Workspaceのプロンプトの手引きは、頼む文の要素として、ペルソナ（役割）、タスク（してほしいこと）、背景情報、形式の4つを挙げています。¹研修の資料なら、背景情報に受講者と時間、到達目標を入れ、形式に章立ての形を入れます。

最後の「守ってほしいこと」が大切です。AIは社内の決まりを知らないので、空欄にしておかないと、それらしい一般論で埋めてしまいます。

社内の事実は、人が足す

章立てが返ってきたら、【社内で確認】の所を人が埋めていきます。埋めるのは、たとえば次のようなものです。

• 規程や手引きの正式な名前と、置き場所
• 使うシステムの名前と、ログインのしかた
• 締め日や提出の期限、承認する人
• 困ったときの問い合わせ先（部署と内線）

総務省と経済産業省のAI事業者ガイドラインは、AIを使う人に向けて、正確で、必要なら最新のデータを入力すること、出力の精度とリスクを理解したうえで使うことを挙げています。²社内の事実は人が確かなものを渡し、返ってきた文は人が確かめる。研修の資料も同じです。

社内の手順そのものの手引きがまだないなら、先にそちらを作っておくと、研修の資料にもそのまま使えます。

スライドの文は、1枚に1つのことだけ

章立てが固まったら、スライドの文もAIに下書きしてもらえます。頼むときは「スライド1枚に伝えることは1つ」「見出しは結論の一文に」「新人が初めて聞く言葉には短い説明を添える」と形を決めておきましょう。研修の資料は、あとで新人が一人で見返すものでもあります。見出しを読むだけで手順を思い出せる形にしておくと、配属のあとも役に立ちます。

話す原稿まで作るなら、研修の時間に収まる長さかどうかを、声に出して計っておきましょう。

確認テストと練習の問題も、AIに案を出してもらう

章立てができたら、章ごとの確認の問いや、手を動かす練習の題材もAIに頼めます。

AIの問いは、答えが社内の決まりと合っているかを、人が一問ずつ確かめてから使います。新人がつまずきやすいのは、会社ごとに違う手順や期限です。一般論の正解と、自社の正解が違っていないかを、とくに見ておきましょう。

入れてはいけない情報

研修の資料を作るときも、AIに入れる情報には気をつけます。受講する新人の名前や、配属先の社員の名前、社外に出せない数字は入れないようにしましょう。個人情報保護委員会は、個人情報を含むプロンプトを入れる場合は、利用目的の範囲内かを十分に確かめるよう注意を呼びかけています。³使ってよいサービスは、会社の生成AIのルールで確かめます。

仕上げは、配属先の先輩に読んでもらう

資料ができたら、研修の担当者だけでなく、新人が配属される部署の先輩に一度読んでもらいましょう。現場の手順とずれていないか、新人が最初につまずく所が入っているかは、毎日その仕事をしている人がいちばんよく分かります。

読んでもらうときは、「この資料だけで、到達目標の3つができるようになりそうか」と聞くと、感想ではなく、足りない所を具体的に教えてもらえます。

研修の前月までにやること

AIに任せられるのは、章立てと文の下書きまで。新人が4月から迷わず動けるかどうかは、人が足す社内の事実にかかっています。まずは今年の研修の到達目標を3つ、書き出すところから始めてみてください。

この記事は、2026年11月13日時点の公開資料をもとにしています。AIのサービスの使い方は、会社のルールと、使うサービスの利用規約に従ってください。

注

1. Google Workspace「ビジネスで効果を発揮するAIプロンプトの書き方」 ↩

2. 総務省・経済産業省「AI事業者ガイドライン（第1.2版）」本編（AI利用者に関する事項） ↩

3. 個人情報保護委員会「生成AIサービスの利用に関する注意喚起等について」 ↩