資格の勉強計画 働きながら続ける選び方と、週ごとの時間割の作り方

来年取る資格は、その資格を来年何に使うかを1行で書くところから選びます。使い道が決まれば試験日が決まり、試験日が決まれば、週に何時間を勉強に充てればよいかが計算できます。

働きながらの勉強は、途中で時間が足りなくなるのがいちばんの壁です。選び方と週ごとの時間割の作り方に、費用の一部が戻る国の制度も合わせて、年内に計画を立てる手順を順に並べます。

資格は、来年何に使うかから選ぶ

人気の資格の順位から選ぶと、取ったあとに使う場面が思い浮かばず、勉強の途中で続ける理由を見失いやすくなります。先に使い道を決めましょう。使い道は、大きく3つに分けられます。

例に挙げた衛生管理者は、常時50人以上の人が働く職場で選任しなければならない資格です。¹総務で働いていて、会社がその規模なら、取れば会社の義務を果たす役に立つ、という使い道がはっきりします。

同じ資格でも、会社によって取るべき種類が変わることがあります。衛生管理者なら、製造業や建設業、医療業、運送業などの職場では第一種の免許の人から選ぶ決まりで、それ以外の業種なら第二種の免許でも選べます。²自分の会社の業種で、どちらが要るかを先に確かめておきましょう。

使い道を書くときは「〇〇に使うために、〇〇を取る」の1行にします。この1行は、勉強に飽きたときに読み返す言葉にもなります。

決めたら、試験日と必要な時間を調べる

資格を絞ったら、試験を実施する団体の公式サイトで、次の4つを調べます。

1. 試験日と、申し込みの期間
2. 受験資格（実務の経験や講習が要るか）
3. 出題範囲と、合格の基準
4. 受験料

必要な勉強の時間は、出題範囲から見積もります。教材の章の数を数え、1章にかかる時間をざっくり決めて掛け合わせると、合計の目安が出ます。最初の2章を実際に解いてみて、見積もりと比べると、より実際に近づきます。

試験日から今日までの週の数で、合計の時間を割れば、1週間に必要な時間が出ます。これが、次の時間割の出発点です。

働きながら続ける壁は、時間と費用

厚生労働省の能力開発基本調査によると、令和6年度に自己啓発をした人は、女性で29.8%でした（男性は40.3%）。³自己啓発に問題があると答えた正社員の女性が挙げた理由は、「仕事が忙しくて余裕がない」が52.4%、「家事・育児が忙しくて余裕がない」が36.2%、「費用がかかりすぎる」が26.7%の順です。⁴

時間の壁は、使える時間がどこにあるかを先に知ると低くなります。総務省の社会生活基本調査では、雇われて働く25〜34歳の女性が、仕事のある平日に自由に使える時間は平均2時間47分でした。⁵この中から、勉強に回す時間を決めます。自由な時間の中身と見つけ方は、副業の時間の作り方で詳しく取り上げました。

週ごとの時間割を作る

1週間に必要な時間が出たら、平日と週末に振り分けます。平日は短い時間をこまめに、週末はまとまった時間を、という組み方が基本です。

この組み方で1週間に5時間。試験まで24週あれば120時間になります。計算の例なので、見積もった合計の時間に合わせて、平日の時間や週末の時間を増やしたり減らしたりしてください。

続けるための工夫も、時間割に入れておきます。

• 金曜日のような予備の日を週に1日置く。遅れを取り戻す日があると、1日休んでも計画が崩れない
• 月に1回、進み具合を見直す日を決める。見積もりがずれていたら、その日に時間割を直す
• テレワークの日がある人は、通勤がない分をその日の勉強に充てる

費用は、教育訓練給付で一部戻ることがある

講座に通う費用は、国の教育訓練給付で一部が戻ることがあります。厚生労働大臣が指定した講座を修了すると、受講料などの一部がハローワークから支給される制度です。講座は3種類に分かれています。⁶

一般教育訓練の給付は、雇用保険に入っていた期間が3年以上ある人が対象です。初めて受ける人は、当面1年以上あれば対象になります。対象になるのは入学料と受講料で、検定試験の受験料は含まれません。⁷

特定一般と専門実践は、受講の前に、訓練に対応したキャリアコンサルタントの面談を受け、ジョブ・カードを受け取ってから、ハローワークで手続きをします。⁸講座を申し込む前に、その講座が指定を受けているかを厚生労働省の教育訓練講座検索システムで調べ、手続きの順番も確認しておきましょう。

会社に資格手当や受験料の補助があるかも、人事に聞いておく価値があります。会社の制度と国の給付の両方を知っておくと、受講料の負担がどれくらいになるかを、申し込む前に計算できます。

取ったあとに使う場面も、先に書いておく

合格したあとに何をするかも、計画を立てるときに一緒に書いておくと、勉強の目的がぶれにくくなります。

• 会社に資格を届け出る。資格手当の対象なら、申請の方法と締め切りを人事に聞いておく
• 評価面談の自己評価に書く。何のために取り、仕事のどこで使ったかを1文で添える
• 職場で使う。衛生管理者なら、会社が選任するときに名前が挙がるよう、上司に取ったことを伝える

自己評価への書き方は、評価面談の自己評価の書き方で文例と一緒に紹介しています。

12月のうちにやること

時間割は、手帳やカレンダーの来年1月のページに書き写しておきます。1月の最初の週から始めれば、勉強の時間がすでに予定として入っている状態で年が明けます。

この記事の制度と数字は、2026年10月27日時点の厚生労働省の案内と能力開発基本調査、総務省の社会生活基本調査、労働安全衛生法施行令によるものです。給付を受けられるかは、住んでいる地域を受け持つハローワークで確かめられます。

注

1. 労働安全衛生法第12条、労働安全衛生法施行令第4条 ↩

2. 労働安全衛生規則第7条第1項第3号 ↩

3. 厚生労働省「令和7年度能力開発基本調査 調査結果の概要」個人調査（3）自己啓発の実施状況 ↩

4. 厚生労働省「令和7年度能力開発基本調査 調査結果の概要」自己啓発を行う上での問題点（正社員・男女別、複数回答） ↩

5. 総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」第14-3表。雇用されている人の仕事のある日の総平均時間（3次活動） ↩

6. 厚生労働省「教育訓練給付制度」。特定一般と専門実践の割合は令和6年10月以降に開講する講座のもの ↩

7. 厚生労働省「一般教育訓練の『教育訓練給付金』のご案内」 ↩

8. 厚生労働省「特定一般教育訓練の『教育訓練給付金』のご案内」「専門実践教育訓練の『教育訓練給付金』」 ↩