健康診断の結果の見方と再検査の受け方 放っておかないための手順

「要再検査」の文字を見ると、どきっとしますよね。でも、この判定は「病気です」という意味ではありません。もう一度調べて、はっきりさせましょうという案内です。

いちばん避けたいのは、不安なまま紙をしまってしまうこと。結果は判定の記号、前回との差、医師のコメントの順に読みます。そのあと予約の電話を1本入れれば、やることは半分終わりです。

所見があるのは、受診した人の約6割

2024年の定期健康診断で、何らかの所見があった人は59.4%でした。¹2人に1人を超えています。多いのは血中脂質の31.2%で、血圧の18.4%、肝機能の16.2%が続きます。

再検査や精密検査について、厚生労働省の指針はこう位置づけます。「診断の確定や症状の程度を明らかにするもの」。²つまり、病気と決まった人が受けるものではなく、確かめるための検査です。

ただ、全部を後回しにしていいわけではありません。労働局のFAQは、生活習慣病に関わる項目などの大部分は年ごとの変化によるものだとしつつ、「一部に極めて緊急度が高いものがある」としています。³「至急」「すぐに受診」とあったら、その日のうちに電話をしてください。

結果は、3つの順に読む

最初は判定の記号です。日本人間ドック学会の区分はAからEまでの5段階で、会社の健診でも似た記号がよく使われます。⁴ただ、定期健康診断の判定基準は公表されておらず、判定は健診機関ごとの基準によります。自分の紙にある記号の説明を、先に確認してください。

CとDで、動き方が変わります。Cは生活を見直しながらの再検査、Dは医療機関の受診です。

次は前回との差。実は、基準の範囲は健康な人の95%が入る幅です。⁴健康な人でも外れることがあるわけです。少し外れたかどうかより、去年より上がったのか、毎年上がり続けているのかを見てください。

最後は医師のコメントです。「3か月後に再検査」のように時期が書かれていれば、それが受診の目安になります。

再検査と精密検査は、目的が違う

再検査は、同じ項目をもう一度測って、数字を確認するものです。精密検査は、別の方法で詳しく調べて、原因や状態を明らかにします。

精密検査と聞くと、がんを思い浮かべる人もいるでしょう。市区町村などのがん検診で「要精密検査」となった人のうち、実際にがんが見つかる割合は、乳がんで5.69%、子宮頸がんで0.99%でした。⁵厚生労働省も「実際にがんと診断されるのはごくわずか」と説明します。もっとも同じページは、受けないと診断が遅れるおそれがあるとして、必ず受けるよう呼びかけます。

費用が気になりますよね。再検査や精密検査の費用を誰が負担するかは、法令で決まっていません。³会社と働く人の話し合いや就業規則で決めることです。ただし、健診の項目をもう一度測って数字を確定させる再検査は、会社が負担するのが望ましいとされ、かかる時間の賃金も同じ扱いです。まずは就業規則か人事に聞いてみましょう。

再検査を受ける5つの手順

1. 結果の紙で、受ける検査と時期を確認する。
2. 受ける先を決める。紹介状があれば書かれた先に、なければ健診を受けた機関か、かかりつけ医か、項目に合う診療科に。
3. 電話かWebで予約し、食事の制限と持ち物を聞く。
4. 費用の扱いと、休み方を確認する。
5. 結果の紙と、健康保険の資格が分かるもの、あれば去年の結果を持って受診する。

どの診療科か迷ったら、内科で聞けば大丈夫です。生理と重なりそうなら、予約のときに相談しておくと、日を決めやすくなります。

平日の受診なら、有給休暇が使えます。有給休暇とは 何日もらえるかと、会社が日を変えられる時季変更権のとおり、理由を言わずに取れる休みです。

会社には、どこまで伝える？

会社が再検査の結果を気にするのは、働き方の配慮を決めるためです。所見があった人について、会社は健診の日から3か月以内に医師の意見を聴き、必要なら労働時間を短くするなどの措置をとります。⁶そのため指針は、会社が再検査の受診を勧め、結果を医師に出すよう働きかけるのが適当だとしています。

とはいえ、結果を誰が見るのかは気になりますよね。会社は、心身の状態の情報を健康の確保に必要な範囲で扱わなければなりません。⁶提出先が人事なのか産業医なのかは、出す前に聞いてかまいません。

相談できる産業医がいない小さな職場なら、地域産業保健センターという窓口もあります。総務や人事の担当の人は、受診の勧め方を定期健康診断の手配 受診日のあとの仕事から逆算する1年の段取りで確認できます。

受診のあとに確認すること

結果が出たら、次の健診につなげておきましょう。

もう1つ、見落としやすいことがあります。法律で決まった定期健康診断の項目に、がん検診は入っていません。国が勧める子宮頸がん検診は20歳代から2年に1回、乳がん検診は40歳以上で2年に1回です。⁷市区町村や職場の案内を、今年の分も確認してみてください。

分からないままだと不安は大きくなるばかりですが、結果が出れば、やることに変わります。紙を開いた今日のうちに、予約の電話を1本。

記事の制度と数字は、2026年11月6日に厚生労働省などの資料で確認した内容です。体の状態の判断は、医師にご相談ください。

注

1. 厚生労働省「定期健康診断結果調」（令和6年）の全国値。沖縄労働局「令和6年 職場における定期健康診断実施結果について」に掲載。ほかの項目は、血糖13.1%、心電図10.9%、貧血8.9%、聴力（4000Hz）7.2%、胸部エックス線4.8%、尿糖と尿蛋白が各3.8% ↩

2. 厚生労働省「健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針」 ↩

3. 石川労働局「労働安全衛生法に基づく健康診断に関するFAQ」のQ9 ↩ ↩²

4. 日本人間ドック学会「判定区分の作成過程と意義」。表は同学会の区分を短くまとめたもの ↩ ↩²

5. 厚生労働省「がん検診」が示す令和6年度「地域保健・健康増進事業報告」の結果。胃がんは1.80%、大腸がんは3.02%、肺がんは1.66% ↩

6. 労働安全衛生法第66条の4、第66条の5、第104条と、労働安全衛生規則第51条の2 ↩ ↩²

7. 厚生労働省「がん検診」の表。子宮頸がん検診は、30歳以上だとHPV検査単独法で5年に1回の場合もある ↩